「ルビコン川を渡る」とは、後戻りの聞かない道へと踏み出す決断のこと。
2020年以降はあちこちで聞くようになった上場企業のビットコイン購入。初めて実行したMicroStrategy社も、最初はそのような気分であったのではないでしょうか？
いまではすっかり有名人になった同社創業者のMichael Saylor氏ですが、最初の胸中は穏やかでなかったものと思います。
さて2020年8月に同社が「ビットコインを買った」と公表して以来、米企業のビットコイン購入は一つの新しいムーブメントとして定着。
2021年4月には日本の東証一部上場企業のネクソンも、110億円相当のビットコインを調達となりました。
とはいえ主力はやはり米企業。Tesla社のイーロン氏が市場を振り回したりするものの、やはり保有するキャッシュの額が大きいと牽引力も半端ないですね。
さて、これら米企業がビットコインを調達するときは、多くの場合においてコインベースを使っていると言われています。
さらに最近では、コインベース社から引き出されるビットコインの数もブロック情報から確認することができます。あくまで推測値ではあるものの、傾向を把握することはできますね。
情報アラートさんに至っては、1時間ごとに取引所から引き出されるビットコインの数をモニターしツイート配信をしてくれています。（事例のツイートなど）
これらの数字をまとめていくと、米企業のビットコイン購入単価を大まかに推測することもできます。
その金額とは、、、
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以下のスクリーンショットでは、米企業のビットコイン平均調達単価が46,205ドル近隣であることを記述しています。
計測の期間は2021年1月1日から5月25日となります。
今はビットコインが4万ドルを割りこんでいますから、平均単価を下げるチャンスですね！
ところで私たちが買うときには、米企業のように「ここぞ」というタイミングを狙い澄まさなくても良いのです。
はい。そういうことです。
ドルコスト平均法、つまり定額で毎日ビットコインを購入していれば、米企業より（結果的には）安く調達できてしまっているのです。
ルビコン川を渡るほどの決断をして「ここだ」と買わなくても、機械的に積み立てした方が良い結果になる。
これも事実ですね。
ぜひ参考にしてみてください。
今回の数値データは、クリプト通信2021年5月27日号から一部を抜粋してお届けしました。なお、今週号のカリキュラムはこちら。
一度覚えてしまえば、あとは何度でも取引に活用できる方法もちりばめています。ぜひ取引のレベルアップにご活用くださいませ。
それでは、ハッピー・ビットコイン！